副業を始めて少し収入が出てくると、ふと不安になることがあります。
「これって税金どうなるの？」
「確定申告って必要？」
「会社にバレたりしない？」
理学療法士として働きながら副業に挑戦する人は年々増えていますが、税金の話になると急にハードルが高く感じますよね。
私自身もそうでした。
副業収入が出始めた頃、
「確定申告って何からやればいいの？」と手が止まり、しばらく見て見ぬふりをしていた時期があります。
でも実際に調べてみると、仕組み自体はそこまで難しくありませんでした。
今回は、理学療法士が副業をするうえで最低限知っておきたい「確定申告と税金の基礎知識」を、できるだけ分かりやすく解説していきます。
結論｜年間20万円を超えたら確定申告が必要になる
まず結論からお伝えします。
会社員として働いている理学療法士の場合、副業の所得が年間20万円を超えると、原則として確定申告が必要になります。
「20万円」がひとつの基準です。
これを超えたら、
「自分で税金の申告をする必要がある」
と覚えておきましょう。
逆に20万円以下であれば、所得税の確定申告は不要なケースが多いです。
ただし、後ほど説明しますが「住民税」は別で注意が必要です。
そもそも確定申告とは？理学療法士にも関係ある理由
普段、病院や施設で働いていると、税金の手続きは職場がやってくれています。
これが「年末調整」です。
つまり、本業の給与については自動で税金計算が済んでいる状態です。
しかし副業収入は、職場では把握できません。
そのため、副業で得た分は「自分で申告してくださいね」というのが確定申告です。
会社員でも、副業を始めた瞬間から「自分で税金管理する側」になるわけです。
副業いくらから確定申告が必要？20万円ルールを分かりやすく解説
ここが一番よく聞かれるポイントです。
基準は「利益（所得）」が20万円です。
売上ではなく、
売上 − 経費 ＝ 所得
この金額で判断します。
例えば、
・売上10万円、経費2万円 → 所得8万円 → 申告不要
・売上25万円、経費3万円 → 所得22万円 → 申告必要
・売上40万円、経費15万円 → 所得25万円 → 申告必要
このように、手元に残った利益が20万円を超えるかどうかで決まります。
まずは「いくら残ったか」を把握することが大切です。
私も最初は「難しそう」で後回しにしていました
私自身も、副業で少しずつ収入が出てきた頃、
「確定申告って難しそうだな…」と感じていました。
税金のことは学校でもほとんど習っていませんし、
「間違えたら怖い」「面倒そう」というイメージばかりが先に立っていたからです。
その結果、しばらく後回しにしてしまいました。
でも副収入が増えてきて、
「そろそろちゃんと整理しないとまずいかも」と思い、収入と支出をまとめてみました。
やってみると、
・収入をまとめる
・経費をまとめる
・入力する
たったこれだけでした。
もっと早く知っていれば、こんなに不安にならなかったのに。
今ではそう感じています。
副業で使ったお金は「経費」にできる？
副業に関係する出費は「経費」として計上できます。
経費が増えると所得が減るため、結果的に税金も少なくなります。
例えば、
・パソコンやタブレット
・書籍代、勉強代
・サーバー代やソフト代
・通信費
・打ち合わせの交通費やカフェ代
こうした「副業のために使ったお金」は対象になります。
「仕事に必要だったかどうか」が判断基準です。
レシートや明細は、普段から保管しておくと後で楽になります。
副業が会社にバレるのは「住民税」が原因
副業でよくある不安が、
「会社にバレないか？」という点です。
実はバレる原因の多くは「住民税」です。
副業分の住民税が本業の給与と合算されると、
会社の経理担当が「あれ？この人だけ住民税高いな」と気づくことがあります。
これを防ぐ方法が、
住民税を「普通徴収（自分で納付）」にすることです。
確定申告書の住民税欄で「自分で納付」にチェックを入れるだけなので、忘れず設定しておきましょう。
確定申告の流れ｜初心者でもできる5ステップ
実際の流れはとてもシンプルです。
① 1年間の収入をまとめる
② 経費をまとめる
③ 申告書を作成（e-Taxや会計ソフト）
④ データ送信または提出
⑤ 税金を納付
最近はfreeeやマネーフォワードなどの会計ソフトを使えば、画面の指示通り入力するだけで完成します。
「思ったより簡単」が正直な感想でした。
まとめ｜副業は「税金の知識」もセットで考えよう
副業を始めると収入は増えますが、その分、税金の知識も必要になります。
でも、仕組みさえ理解すれば決して難しいものではありません。
・20万円を超えたら確定申告
・経費はきちんと記録
・住民税は普通徴収にする
まずはこの3つだけ覚えておけば大丈夫です。
税金が不安で副業を止めてしまうのはもったいないことです。
正しい知識を身につけて、理学療法士としての収入や働き方の選択肢を広げていきましょう。
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